• 使用済みリチウムイオン電池から99.99%の超高純度でリチウムを回収する装置を量子科学技術研究開発機構が開発

    国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構(量研)は12月7日、使用済みのリチウムイオン電池から99.99%という超高純度でリチウムを回収できる装置を開発したことを発表した。リチウムを100%輸入に頼っている日本において、国内資源循環への展望が拓かれる。 続きを読む

  • 情報通信研究機構が生活環境における携帯電話基地局からの電波曝露レベルを大規模測定、上昇傾向ながら低いレベルと判明

    国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)は、この10年間の市街地、郊外、地下街の携帯電話基地局などからの電波強度を調査し、その変動傾向を明らかにした。約10年前と比較したところ、同一地域における電波曝露レベルは上昇傾向にあるが、国が定めた電波防護指針よりも十分に低いレベルであることがわかった。 続きを読む

  • 理化学研究所ら日本の研究グループが参加するX線偏光観測衛星IXPE打ち上げ、ブラックホールの詳細な観測が可能に

    理化学研究所(理研)は12月8日、X線偏光観測衛星「IXPE」(Imaging X-ray Polarimetry Explorer)がケネディー宇宙センターから打ち上げられることを発表した(日本時間9日午後3時に打ち上げられた)。ブラックホールに落ち込む物質の形、ブラックホール周辺の空間の歪み具合、中性子星の強い磁場で歪められた特異な真空などの「これまでの観測とはまったく質の異なるデータが得られる」と期待されている。 続きを読む

  • オンデマンド型シャトルを展開するNearMeの空港送迎サービス「スマートシャトル」が北海道上陸

    独自AI活用のオンデマンド型シャトルサービスを手がけるNearMe(ニアミー)は12月9日、空港と市内を結ぶ送迎サービス「スマートシャトル」(nearMe.Airport)について、北海道でサービスを開始すると発表した。今回「新千歳空港←→札幌市、ニセコエリア」を結んでおり、全国8エリア9空港に拡大したことになる。 続きを読む

  • 医療情報提供サービス「ユビーAI受診相談」、新型コロナ関連症状に対応可能な都内約2000件の発熱外来が検索可能に

    「テクノロジーで人々を適切な医療に案内する」をミッションとするヘルステック領域スタートアップUbie(ユビー)は12月8日、気になる症状から参考病名と適切な受診先が調べられるサービス「ユビーAI受診相談」で、発熱外来のある東京都内約2000件の医療機関を検索できる機能の提供を開始した。 続きを読む

  • 蒸しラック、耐久性に優れたベーキングラックセットフライヤー部品すべての標準エアフライヤー用4.8‑6.3QT

    小型SAR(合成開口レーダー)衛星の開発・運用を行うQPS研究所は12月9日、シリーズBラウンドのファーストクローズにおいて、総額38億5000万円の資金調達を実施したと発表した。シリーズBで調達した資金は、2022年打ち上げ予定の衛星3号機~6号機の開発・運用の資金として使用する予定。 続きを読む

  • 広告クリエイティブ運用クラウドのリチカがCAMPFIREと連携、クラウドファンディングを支援するPR動画サービス開始

    広告クリエイティブ運用型クラウド「リチカ クラウドスタジオ」を運営するリチカは12月9日、クラウドファンディング事業の企画・開発・運営のCAMPFIREとの提携を発表した。クラウドファンディングのプロジェクト概要やプロジェクトオーナーの想いを動画で伝え、目標金額達成を支援する「プロジェクトPRムービー」の提供を開始する。 続きを読む

  • 【レビュー】Surface Duo 2、前機種よりはるかに洗練されたがいまだ進化の途上

    現状に挑戦することが簡単であれば、私たちはもっと多くを知ることができるだろう。それはスマートフォンの世界では、10年半以上にわたりデフォルトになっているフォームファクターの長方形から離れて考える勇気を意味する。スマートフォンの販売が停滞している中、企業は徐々にだが確実にその流れを試している。 続きを読む

  • 【コラム】開発者と設計者が企業の半導体不足解消のためにできること

    人材不足や半導体不足をすぐに解決することはできないが、企業が即座に有益なインパクトを生み出せる変革は存在する。そしてその中心には、半導体や組み込みデバイスに依拠するプロダクトやサービスを創造し、送り出す設計者と開発者が位置している。 続きを読む

  • アップルは控訴審の判決が出るまでApp Storeのポリシー変更の必要なし

    Appleは、Epic Gamesとの法廷闘争で判事が下したアプリ内購入とAPP Storeのガイドラインの変更命令を、実行しなくてもよくなった。判決は、Appleは独占ではなかったというほぼ勝訴だが、同社は、開発者がアプリ内購入の決済先であるApp Store以外のリンクをアプリに追加することを禁じてはならないと命じられた。 続きを読む

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